事業協働機関
COC+事業では、山口県の未来を担う人材を育成し、その地域での活躍を支援するため、高等教育機関だけではなく、自治体や経済団体、企業等が協働して、それぞれの立場から取組みを進めていくこととしています。
県内の12の高等教育機関が連携し、「YFL育成プログラム」を実践します。これにより、地域が求める優秀な人材、地域での活躍を希望する有為な人材を育成します。
地方自治体
企業・経済団体等
県内高等教育機関や自治体等と連携し、魅力ある企業情報の発信やインターンシップの受入れなど、学生の地元定着に向けた取組を支援します。
(株)山口銀行 / 宇部興産(株) / (株)トクヤマ / (株)AOI / 赤坂印刷(株) / (株)秋川牧園 / 旭興産(株) /
あさひ製菓(株) / (株)アデリー / (株)井上商店 / 井森工業(株) / イワタニ山陽(株) / 宇部工業(株) /
宇部興産海運(株) / 宇部興産機械(株) / (株)宇部情報システム / 宇部マテリアルズ(株) / 海井医科器械(株) /
(株)エイム / (株)エストラスト / NGKエレクトロデバイス(株) / (株)大谷山荘 / 大西商事(株) /
大村印刷(株) / 岡田水産(株) / (株)片岡計測器サービス / (株)カドス・コーポレーション / 河崎運輸機工(株) /
カワノ工業(株) / (株)河村福祉サービス / (株)技工団 / 岐山化工機(株) / 吉南(株) / (株)京瀧 /
協和建設工業(株) / 旭洋造船(株) / (株)クハラ / (株)コア / 光東(株) / 国際貿易(株) / (株)コタベ /
近藤商事(株) / (株)西京銀行 / サマンサジャパン(株) / 澤田建設(株) / 三新化学工業(株) / (株)三友 /
山陽建設工業(株) / (株)サンライン / (株)三和 / 三和興産(株) / JRCS(株) / (株)シーパーツ / シマダ(株) /
(株)シマヤ / ジャパンファインスチール(株) / 瞬報社写真印刷(株) / (株)新笠戸ドック / 新光産業(株) /
住吉工業(株) / 生活協同組合コープやまぐち / 西部石油(株) / 誠和工機(株) / セントラル硝子(株) /
大晃機械工業(株) / 多機能フィルター(株) / 田熊工業(株) / (株)中国警備保障 / (株)中特ホールディングス /
長州産業(株) / 長府工産(株) / (株)長府製作所 / テルモ山口(株) / テレビ山口(株) / (株)豆子郎 /
東ソー(株)南陽事業所 / 東ソー物流(株) / (株)東武住販 / 東洋鋼鈑(株) 下松事業所 / 徳山海陸運送(株) /
徳山興産(株) / 徳機(株) / (株)ニシエフ / 西中国信用金庫 / (株)ニッシンコーポレーション /
日本果実工業(株) / (株)日本セレモニー / 萩山口信用金庫 / (株)花の海 / 林兼産業(株) / 東山口信用金庫 /
日立交通テクノロジー(株) / (株)ひびき精機 / (株)ひまわり / ファインテック(株) / 深川養鶏農業協同組合 /
冨士高圧フレキシブルホース(株) / 富士商(株) / 富士ゼロックス山口(株) / (株)フジマ / フジミツ(株) /
(株)藤本コーポレーション / 不二輸送機工業(株) / (株)松岡 / (株)丸喜 / (株)丸久 / 三笠産業(株) /
三田尻化学工業(株) / (株)ミッドフォー / (株)MIHORI / (株)安成工務店 / 柳井紙工(株) / (株)ヤナギヤ /
山口朝日放送(株) / 山口県農業協同組合中央会 / 山口合同ガス(株) / 山口産業(株) / 山口日産自動車(株) /
山口放送(株) / 山口マツダ(株) / 山田石油(株) / ヤマネ鉄工建設(株) / ユーピーアール(株) /
(株)UBEアセット&インシュアランス / (株)油谷湾温泉ホテル楊貴館 / 洋林建設(株) / (株)リカースペース太陽 /
(株)NFエンジニアリング山口工場 / (株)エヌエフ回路設計ブロック山口事業所 / (株)NFデバイステクノロジー /
トーフレオメガフレックス(株) / (株)トヨタレンタリース山口 / (株)日立ハイテクテクノロジーズ / (株)ブンシジャパン /
山口視聴覚機器(株) / リコージャパン(株)山口支社
山口経済同友会 / 山口県経営者協会 / 山口県商工会議所連合会 / 山口県商工会連合会 / 山口県中小企業団体中央会 /
(公財)やまぐち産業振興財団 / (地独)山口県産業技術センター / 山口県インターンシップ推進協議会 / 山口労働局
※ 令和元年7月31日現在、177機関(高等教育機関(12)、地方自治体(20)、民間企業(136)、経済団体等(9))が
事業協働機関に参画していますが、今後とも事業趣旨の周知を図りながら、事業協働機関の増加に努めてまいります。