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    ホーム > 教育・研究 > カリキュラム・ポリシー > 東アジア研究科 博士後期課程 東アジア専攻

    東アジア研究科 博士後期課程 東アジア専攻

     山口大学大学院東アジア研究科では、ディプロマ・ポリシー(以下「DP」という。)に掲げる人材を養成するため、授業科目・教育課程を体系的編成し、教育内容、教育方法及び学修成果の評価についての方針を以下に定めます。

    1. 教育課程・教育内容
    (1)1年次には「特別講義」により既存研究に対する正しい理解(DP6)を含む専門研究に必要な基礎知識を確認・拡充します。あわせて研究成果を論理的に表現する能力(DP5)や挙証の能力(DP7)を「基盤演習」と「特別研究」を通じて身に付けます。
    (2)2年次にはこれらの知識と能力を基礎として、「プロジェクト演習」を通じて、実際に自らの問題意識に基づいて研究を遂行し、成果を取りまとめる作業を体験して自立的研究能力(DP2)を培います。
    (3)「基盤演習」(1年次)「プロジェクト演習」(2年次)を通じて多様な領域の複数教員からの教示・助言を受け、専門分野にとどまらない複眼的視野を獲得し、あわせて東アジアの地域的特性を敬意を持って深く理解し、自らの問題意識を地域特性に基づき位置づけられる能力(DP1)を培います。
    (4)1年次の「研究者行動規範」で研究上必要とされる行動規範について正しい理解と研究行動規範に沿った研究遂行の意義・必要性を自覚し、あわせて1~3年次の「特別研究」を通じて研究行動規範に基づいた研究を継続して実践し、研究態度として身に付けます(DP3)。
    (5)1~3年次の「特別研究」と主・副指導教員による研究指導の下、自らの問題意識に基づき、自ら構成した体系的な知の創造物としての学位論文を作成し、自立的研究能力を持つこと(DP2)とともに、独創性によって人類の知の蓄積に貢献できること(DP4)を実証します。
    (6)修了要件外の「言語コミュニケーション科目」を設置して、外国語(英・中・韓)や日本語のコミュニケーション能力の向上が必要な場合、在学中いつでも利用できます。

    2. 教育方法
    (1)自立的研究者を養成するという教育目標を達成するため、学生のプレゼンテーションと教員集団との質疑応答で構成される集団演習(基盤演習(1年)・プロジェクト演習(2年))という、学生の主体的学びを促す授業を軸に教育課程を編成しています。
    (2)自立的研究能力の核となる専門研究能力は主指導教員による研究指導(その一部は「特別研究」として授業科目に組み込まれている)で養成されますが、2名の副指導教員を置き、さらに上記の集団演習によってコースを単位の教員グループが学生の指導に関われるようにしています。また、2年次初めに学生には指導教員と協議のうえ学位論文作成計画書を提出することを義務づけていますが、これは各学生の研究テーマやスケジュールを指導教員以外の教員も情報共有するためです。加えて、2年次後期と3年次前期に準備論文報告会を実施し、教員グループが学位論文の準備状況をチェックしています。こうした集団による指導は、主指導教員による専門研究能力養成に代わるものではありませんが、徒弟制度的になりがちな研究指導の閉鎖性を打破することにも役立っています。
    (3)授業の受講から学位論文作成まで、日英2言語のいずれでも教育を受けることができます。

    3. 学修成果の評価法
    (1)「特別講義」の一部では授業後にレポートを徴集し厳格に評価する成績評価法が採られていますが、集団演習や「特別研究」の他、「特別講義」でも学生のプレゼンテーションを中心に授業を進める方法が採られています。その成果の集計によって、厳格に成績評価を行う授業が多数を占めていますが、教育目標に対し適切な方法です。
    (2)学位審査に至る過程については、既に示したように、2年次初めの学位論文作成計画書提出と2年次後期、3年次前期の準備論文報告会で研究状況をチェックしています。これらは、合否を判定するような審査ではありませんが、研究の進捗状況を教員グループで見守り、アドバイスすることで学生は自分の進捗状況について明確に自覚できるようにしています。
    (3)学位審査については、予備審査と本審査という2段階審査の体制を採り、なおかつ東アジア研究科教授3名で構成される審査員会のほか、外部の専門家である独立の外部審査委員を置いています。外部審査委員は審査委員会から独立に論文等提出書類を評価し、審査委員会とは基本的に書面で意見交換します。2段階の審査は外部審査委員の意見を参考にし、相互の意見交換に基づいて行われます。外部審査委員の導入により審査の客観性・公平性が担保されているほか、審査過程が文書化されるので、可視化され、学位授与基準に妥当性・客観性を付与できると同時に、最終的には外部に対する説明責任を果たすことができるようにしています。
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