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    教育学部 学校教育教員養成課程 特別支援教育コース

     山口大学教育学部学校教育教員養成課程特別支援教育コースでは、ディプロマ・ポリシーに掲げる人材を養成するために、共通教育科目及び専門教育科目を体系的に編成し、教育課程・教育内容、教育方法及び学習成果の評価についての方針を以下に定めます。

    1.教育課程・教育内容

     特別支援教育コースの教育課程を構成する授業科目は、「共通教育科目」とそれ以外の「専門科目」に大別されます。教育課程の概要は以下のとおりです。

     

    【1年次】 「共通教育科目」、「教職や教科に関する基礎的な科目」により学士としての教養と学校教育に関する基礎知識を身に付けます。また、1年次から学校体験を取り入れた授業を履修することにより、教職に関する意識づけを促します。
    【2・3年次】 「教科に関する科目」、「教職に関する科目」に加え、「特別支援教育に関する科目」を重点的に履修し、特別支援教育に関する専門性を身に付けます。 また、教育実習(基本)に参加し、基本的な授業構成力、授業実践力を身に付けます。

    【4年次】 「卒業研究」を履修し、課題を解決する能力を養います。また、「教職実践演習」を履修することにより、これまでに習得してきた知識及び能力について振返り、教職に関する総まとめを行います。

     

     なお、履修においては、本人の希望により、「小学校基礎免許状を基礎資格とする」と「中学校基礎免許状を基礎資格とする」のどちらかの履修方法を選択します。「小学校基礎免許状を基礎資格とする」を選択した場合は、小学校教諭一種免許状と特別支援学校教諭一種免許状を取得して卒業することになります。「中学校基礎免許状を基礎資格とする」を選択した場合は、中学校教諭一種免許状と特別支援学校教諭一種免許状を取得して卒業することになります。また、履修方法を工夫することで、これら以外の免許も取得できます。

     特別支援教育コースの専門科目は以下の(1)~(4)の科目群に分類されます。

     

    (1)「特別支援に関する教育や福祉の科目群」は、特別支援教育や障害児福祉に関わる基礎的な知識を習得するための科目群で、ディプロマ・ポリシーの「子どもへの教育的愛情と熱意」、「教育基盤力」、「観察力、論理的思考力」に対応します。
     【構成科目】 「特別支援教育総論」、「特別支援福祉総論」など
    (2)「特別支援教育領域に関する科目群」は、特別支援教育(主に、知的障害、肢体不自由、病弱)に関する様々な基礎的知識を身に付けるための科目群で、ディプロマ・ポリシーの「教育基盤力」、「観察力、論理的思考力及び課題解決力」、「コミュニケーション能力」に対応します。
     【構成科目】 「知的障害心理学」、「発達障害の心理アセスメント」、「運動障害心理・生理・病理学」、「病弱教育」など
    (3)「免許状に定められることとなる特別支援教育領域以外の領域に関する科目群」は、上記(2)以外の特別支援教育に関する基礎的知識を身に付けるための科目群で、ディプロマ・ポリシーの「教育基盤力」、「観察力、論理的思考力及び課題解決力」、「コミュニケーション能力」に対応します。
     【構成科目】 「LD等教育総論」、「重複障害教育総論」、「視覚障害教育総論」、「聴覚障害教育総論」など
    (4)「教育実習」は、ディプロマ・ポリシーの「子どもへの教育的愛情と熱意」、「教育基盤力」、「観察力、論理的思考力」、「コミュニケーション能力」及び「教員として求められる資質能力」に関連します。

    2.教育方法
    (1) 学生の主体性を促進するために、1年次からの学校体験、2年次以降の教育実習等を通した実践的教育を行います。
    (2) 連携、協力する力を育むために、グループワーク、課題探求型学習、少人数教育を取り入れた授業を行います。
    (3) 2年次より、ディプロマ・ポリシーの「教員として求められる資質能力」に関する「自己評価シート」を作成し、学生自身が常に自分自身を振り返り、学び続ける姿勢を養うようにします。具体的には、この自己評価シートを元に定期的に指導教員が面談を行い、「教員としての資質能力向上」へのアドバイスを行います。また、山口大学能力基盤型カリキュラムシステム(YU CoB CuS:Yamaguchi University Competency-Based Curricular System)」により示した「教員として求められる資質能力に関するディプロマ・ポリシーの事項」と「教職に関する科目」との定量的対応関係を基に自己評価シートを分析し、それを学生による自己評価と比較することで、それ以降の履修に関する指導を行います。

    3.学修成果の評価
    (1) 試験やレポート等に基づき、学修成果の到達度を厳格に評価します。
    (2) 演習・実習での活動内容・成果物等に基づき、実践力や協働力・コミュニケーション能力に関する学修成果の到達度を評価します。
    (3) 4年間の学修成果は、4年次までの履修科目と公立学校で行う「教育実習(応用)」、「卒業研究」及び「教職実践演習」によって、総括的に評価します。
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