専門職に強い学科

　地質系の専門職としては、地質調査系および資源・素材系の民間企業の技術職があります。そのほか学校教員、ジオパークや博物館などの専門職員、自治体や省庁の専門職員、大学や研究機関の研究員などがあります。本学科はこうした専門職への高い就職実績を誇ります。
　ここ5年間（2021年から2025年）の実績では、本学科の4年生の約52％が大学院に進学しており、約34％が専門職に就き、約8％が一般職に就いています。大学院進学者のほぼ全員が修了後には専門職に進むため、最終的には約86%が専門職に就いています。これは全国の地球科学分野のなかでも飛び抜けて高い数値です。就職内定率もきわめて高く、「山大卒」はこの業界のトップブランドになっています。
　関係業界からの信頼も厚く、2025年度は78社もの民間企業が本学科を支援してくださいました。また、同年度には6つの業界団体、43社の民間企業から、本学科に対して地質教育を継続してほしいとの要望書を頂きました。2023年には、本学科の教育が優れていると、応用地質学会から表彰を受けました。これらは非常に異例なことです。これほど多くの企業から支援を頂いたり、教育継続の要望を頂いたり、表彰を受けている学科は他にありません。地球科学系で全国随一の学科です。

充実のキャリア教育

　本学科では1年生の時から専門職に関するキャリア教育が行われます。専門の授業が本格化する前に、専門に関する将来像を持ってもらうためです。
　本学科は毎年12月に「山口大学地質系業界説明会」を開催しています。グローバルな大企業から地域の企業まで、民間の専門業者と国や民間の研究機関が一堂に会します（2025年は民間企業78社、研究所等11機関）。この分野では日本最大の説明会です。これほど多くの企業や機関が集まってくださるのは、本学科への期待の表れと言えるでしょう。せっかくの機会ですので、学内の他学科だけではなく、全国の大学の学生にも公開しています。
　なお、本学科では、この説明会を必修のキャリア教育として実施しています。たくさんのブースで話を聞いて、住民を守る仕事、環境を守る仕事、生活を支える仕事、豊かな暮らしを支える仕事がたくさんあることを学びます。そして、専門科目を学ぶ意義、専門家になる自覚、実力をつける必要性について深く意識するようになります。

地質調査業はどんな仕事？

　マンションを建てるのにも、鉄道を通すのにも、災害復旧にも、防災対策にも、老朽化したインフラを補修するにも、再生可能エネルギーの設備を設置するにも、地質調査が欠かせません。地質技術者が、安全や環境に配慮し、私たちが安心して暮らせる社会を支えています。そんな地質調査の会社は全都道府県にあり、グローバルな大企業から、地域に根差した企業まで、全国で数千社にのぼります。
　たとえば、どこかで激甚災害が起きた場合には、ただちに全国から地質技術者が集められます。調査は人命救助と並行して進められます。救助隊が二次災害に遭わないためにも地質技術者の助言が必要です。速やかに災害の全貌を明らかにしなければ、「激甚災害の指定」を受けることができません。被災者の生活を一日でも早く取り戻すためには、現場を熟知している地元の地質技術者が、全国の地質技術者たちと協力して調査を進めなければなりません。
　そのほか、建設現場において安全で効率的な工事のために助言を行ったり、環境アセスメントを実施したり、老朽化したインフラの安全性を確認したり、自治体にかわってハザードマップの作成や防災教育を行ったり、地質リスクの評価を行ったりと、仕事の幅が年々広がっています。

資源・素材系はどんな仕事？

　私たちの豊かな生活は地下資源によって支えられています。校舎のコンクリートは石灰岩からできており、自転車や自動車の鉄鋼は鉄鉱石から作られています。電気や風呂のお湯をつくるエネルギーには、石油や天然ガス、石炭、ウランが使われています。スマートフォンには様々なレアアースが使われています。洋服の化学繊維、医薬品類、食品の包装類などは石油が原料です。食料を生産するための窒素やリンの肥料も地下資源から作られています。
　私たちの衣食住のあらゆる物は地下資源に頼っています。地下資源なしには、私たちの豊かで快適な生活は1秒たりとも成り立ちません。私たちは今後も地下資源に頼って生活していくことでしょう。
　こうした大事な地下資源は、世界中の国々に点在しています。日本国内では、質の高い石灰岩が豊富にあります。国内で自給率100%の貴重な資源です。石灰岩はセメントの原料であり、また鉄鉱石から鉄鋼を精錬するのに使用します。国産の石灰岩のおかげで、近代的な都市や自動車産業が発達しました。
　そのほか、多くの有用な地下資源が世界から輸入されています。資源開発には長い時間と大規模な資本が必要となります。日本にも資源開発を行うグローバルな大企業がいくつもあります。そこでは地質技術者が活躍し、日本の豊かな暮らしを支える資源の安定供給に貢献しています。

官公庁の専門職員はどんな仕事？

　各都道府県の土木課や国土交通省の地方整備局などでは、地質の専門職員が活躍しています。各地域のあり方、という国土像のグランドデザインには、地質的な視点が欠かせません。治水・治山や、将来のインフラ整備、地域の発展像といった長期計画の作成に寄与します。そのほか予算や人員の配分や、施工管理といった日々の行政運営を通じて、地域の均衡ある発展にも寄与します。

ジオパークの専門職員や、博物館の学芸員はどんな仕事？

　ジオパークは、地域の地質を学び、保全して、ツーリズムに活かすエリアです。日本ジオパーク委員会に認定された「日本ジオパーク」が48地域あります。そのうち11地域がユネスコ世界ジオパークに認定されています。
　各ジオパークでは、地質専門員が活躍しています。市民への普及・教育や、ジオを活用した地域起こし活動が展開されています。
　山口県内には「Mine秋吉台世界ユネスコジオパーク」や、「萩ジオパーク」があります。山口大学は両ジオパークと連携協定を結び、様々な活動に協力しています。

　全国各地には自然系の博物館があります。そこでは、専門職員として学芸員が活躍しています。学芸員は貴重な試料の収集、研究、保管、展示を行い、そして教育・普及事業を担います。この学芸員になるためには、国家資格である「学芸員資格」が必要です。
　本学科では学芸員資格を取得することができます。本学科の標準的な授業や実習以外に、学芸員になるための授業や実習を受講する必要があります。
　ジオパークや博物館には、それぞれいろいろな役割がありますが、特に地域の子どもたちや市民の皆さんと直接触れ合って、教育・普及を進めていくことが大いに期待されています。

中学校・高校の理科の先生はどんな仕事？

　生徒の皆さんに科学のおもしろさ、自然法則の美しさ、サイエンスの奥深さを伝える仕事です。本学科では、中学校および高校の理科の先生になるための「教員免許」を取得することができます。本学科の標準的な授業や実習以外に、教職用の授業や実習を受講する必要があります。そして、各都道府県や各私立学校が実施する教員採用試験に合格することで教員になることができます。ある程度の負担はかかりますが「子どもたちに教えたい」、「良い先生になりたい」という気持ちが大事です。本学科からも毎年数名の卒業生が理科の先生になっています。

研究者はどんな仕事？

　まだ誰も知らない地球の歴史や仕組みを明らかにする仕事です。地球科学の研究者は、岩石や鉱物や地層といった地球を構成する物質や、地球に関する自然現象を調べて、その背景にあるメカニズムの理解を深めていきます。新しい発見を学会で発表したり、論文として公表したりします。研究者同士で議論を重ねながら真実を追求していきます。
　研究職としては、国や民間の研究機関の研究員や、大学教員などがあります。研究職に就くには「博士号」が必要ですので、学部卒業後に大学院に進学する必要があります。博士号を取得すると研究者への道が開かれます。研究職の募集人数は決して多くはありませんが、質の高い研究を積み重ねることが大切です。本学科からも幾人も研究者になっています。

支援企業一覧（2026年度）

1. アーステック東洋
2. アイ総合技術株式会社
3. 株式会社アサノ大成基礎エンジニアリング
4. アジア航測株式会社
5. 株式会社荒谷建設コンサルタント
6. イズテック株式会社
7. 株式会社ウエスコ
8. 株式会社宇部セントラルコンサルタント
9. 株式会社エイト日本技術開発
10. 応用地質株式会社
11. 株式会社開発工営社
12. 川崎地質株式会社
13. 基礎地盤コンサルタンツ株式会社
14. 株式会社鴻池組
15. 国際航業株式会社
16. 国土防災技術株式会社
17. 株式会社コスモ建設コンサルタント
18. サンコーコンサルタント株式会社
19. 三洋テクノマリン株式会社
20. サンヨーコンサルタント株式会社
21. ジーアンドエスエンジニアリング株式会社
22. ジェイアール東海コンサルタンツ株式会社
23. J-POWER設計コンサルタント
24. 四国建設コンサルタント株式会社
25. 四国電力株式会社
26. 住友大阪セメント株式会社
27. 株式会社セイコー
28. 株式会社ソイル・ブレーン
29. 株式会社大建コンサルタント
30. 大成建設株式会社
31. 大日本ダイヤコンサルタント株式会社
32. 株式会社太平洋コンサルタント
33. 大和探査技術株式会社
34. 田村ボーリング株式会社
35. 株式会社地研
36. 株式会社地圏総合コンサルタント
37. 株式会社地層科学研究所
38. 中央開発株式会社
39. 中電技術コンサルタント株式会社
40. 東亜建設工業株式会社
41. 東興ジオテック株式会社
42. 東洋技研コンサルタント株式会社
43. 株式会社ドーコン
44. トキワコンサルタント株式会社
45. 飛島建設株式会社
46. 内海建設コンサルタント株式会社
47. 株式会社長崎地研
48. 西日本技術開発株式会社
49. 株式会社日さく
50. 日鉄鉱業株式会社
51. 日特建設株式会社
52. 日本インシュレーション株式会社
53. 日本海洋事業株式会社
54. 日本基礎技術株式会社
55. 日本工営株式会社
56. 日本地研株式会社
57. 日本物理探鑛株式会社
58. 株式会社ニュージェック
59. NEXCO西日本コンサルタンツ株式会社
60. ハイテック株式会社
61. パシフィックコンサルタンツ株式会社
62. 株式会社パスコ
63. 株式会社阪神コンサルタンツ
64. 株式会社フジタ地質
65. 株式会社フジヤマ
66. 復建調査設計株式会社
67. 株式会社古川コンサルタント
68. 報国エンジニアリング株式会社
69. 北電総合設計株式会社
70. 前田建設工業株式会社
71. 三井金属資源開発株式会社
72. 明治コンサルタント株式会社
73. 八千代エンジニヤリング株式会社
74. 矢橋ホールディングス株式会社
75. 株式会社山口建設コンサルタント
76. UICコンサルタント株式会社
77. ＵＢＥ三菱セメント株式会社
78. 株式会社四電技術コンサルタント