流域環境評価ツール開発の共同研究講座開設

　国立大学法人山口大学（本部：山口県山口市、学長：岡　正朗、以下　山口大学）と日本工営株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：有元　龍一、以下　日本工営）は、流域環境評価ツールとその活用手法の開発を目指して、山口大学に共同研究講座「流域環境学講座(日本工営共同研究講座)」を2019年8月1日から開設いたしました。
　本講座は、山口大学、日本工営と共同で、環境DNA、安定同位体、AI、リモートセンシングといった先端技術を利用して、流域（河川、湖沼、沿岸域）における生物・物質の動態を把握し、水域の環境を評価する手法を開発することを目的として開設したものです。
　降水が表流水となって集まりつつ流れる範囲全体を意味する「流域」において、河川、湖沼、沿岸域は人体における血管に近い役割を果たしています。したがって、流域という一つの生命集合体の健全性を河川、湖沼、沿岸の水に着目して診断することは、「安全な水とトイレを世界中に」、「気候変動に具体的な対策を」、「海の豊かさを守ろう」、「陸の豊かさを守ろう」というSDGs（持続可能な開発目標、全17項目）の4つの目標を達成することに大きく貢献すると考えられます。
　今回、本講座を開設する山口大学の赤松研究室では、これまで流域における水・物質・生物の動態を把握するために、環境DNA、UAV・衛星リモートセンシング、安定同位体比といった様々な新技術を開発・導入してきた実績を有しています。一方で、日本工営ではゲリラ豪雨に代表される気候変動に関する検討や運用面を含めた施設の効果的な活用方法、豊かな自然を再生するための取り組み等、国内外における社会資本整備を通じて、時代の要請に応えてきました。
　両者が共同で研究を実施することにより、流域環境学に関わるイノベーションの創出が期待されるとともに、それらを速やかに社会実装することを目指します。

 共同研究講座の概要

• 設置機関；国立大学法人山口大学
• 講座名；流域環境学講座(日本工営共同研究講座)
• 開講期間；2019年8月1日～2020年7月31日（1年間）
• 担当教員；赤松　良久 

先端技術を活用した流域環境把握のイメージ