教育学部　学校教育教員養成課程　教科教育コース

　山口大学教育学部学校教育教員養成課程教科教育コースでは、ディプロマ・ポリシーに掲げる人材を養成するために、共通教育科目及び専門科目を体系的に編成し、教育課程・教育内容、教育方法及び学修成果の評価についての方針を以下に定めます。

1．教育課程・教育内容

　教科教育コースの教育課程を構成する授業科目は、「共通教育科目」とそれ以外の「専門科目」（「教科に関する科目」「教職に関する科目」）に大別されます。

【1年次】「共通教育科目」を中心とし、また「専門科目」の一部を履修することで、学士としての基礎的な教養と学校教育に関する基礎知識を身に付けます。また、1年次から学校体験を取り入れた授業を履修することで、教職に関する意識付けを促します。

【2・3年次】「専門科目」を履修することで、教科や教職に関する専門知識を身に付けます。また、教育実習（参観実習・介護等体験実習・基本実習）に参加することで、基本的な授業構成力・授業実践力を身に付けます。

【4年次】「卒業研究」を履修することで、課題を発見し解決する能力を養います。また、「応用実習」と「教職実践演習」を履修することで、これまで習得してきた知識・能力について振り返り、教職に関する総まとめを行います。

　なお、履修においては、本人の希望により、「小学校基礎」または「中学校基礎」のどちらかの履修方法を選択することになっています。「小学校基礎」は、小学校教諭一種免許状と中学校教諭二種免許状（入学の際に許可された各選修（教科））を取得して卒業することになります。「中学校基礎」は、中学校教諭一種免許状（入学の際に許可された各選修（教科））を取得して卒業することになります。

　教科教育コースの「専門科目」は以下の1～5の科目群に分類されます。

「教科に関する科目」のうち、「小学校教科に関する科目群」は、小学校の教科の内容に関する科目群で、ディプロマ・ポリシーの「知識・理解」、「教科指導実践力」、「課題解決力」に対応します。
【構成科目】小学校の「教科に関する専門的事項」分野開設科目
「教科に関する科目」のうち、「中学校教科に関する科目群」は、各教科の中学校の内容に関する科目群で、ディプロマ・ポリシーの「知識・理解」、「教科指導実践力」、「課題解決力」に対応します。
【構成科目】中学校の「教科に関する専門的事項」分野開設科目
「教職に関する科目群」は、教員として求められる資質能力を養うための科目群で、「教職の意義」、「教育の基礎理論」、「教育課程と指導法」、「生徒指導・教育相談・進路指導」に関係する科目を含みます。これらの科目は、ディプロマ・ポリシーの「教員として求められる資質能力」に対応します。
【構成科目】「教育の基礎的理解に関する科目」、小学校及び中学校の「各教科の指導法」及び「道徳、総合的な学習の時間等の指導法及び生徒指導、教育相談等に関する科目」分野開設科目
「教育実習に関する科目群」は実際の学校現場での活動が中心となる科目であり、これらを、上記の学部内で履修する科目群と有機的に結び付けることにより、実践的指導力を養います。これらの科目はディプロマ・ポリシーの「教科指導実践力」、「課題解決力」、「協働力・コミュニケーション能力」、「教員として求められる資質能力」に対応する科目群です。
【構成科目】「教職実践に関する科目」分野開設科目など
「卒業研究」は、ディプロマ・ポリシーの「知識・理解」、「教科指導実践力」、「課題解決力」「協働力・コミュニケーション能力」に関連します。

2．教育方法

学生の主体的学びを推進するために、初年度からの学校体験、教育実習等を通した実践的教育を行います。
協働性を育むために、グループワーク、課題探求型学習、少人数教育を取り入れた授業を行います。
2年次より、ディプロマ・ポリシーの「教員として求められる資質能力」に関する「自己評価シート」を作成し、学生自身が常に自分自身を振り返り、学び続ける姿勢を養うようにします。具体的には、この自己評価シートを元に定期的に指導教員が面談を行い、「教員としての資質能力向上」へのアドバイスを行います。また、山口大学能力基盤型カリキュラムシステム（YU CoB CuS：Yamaguchi University Competency-Based Curricular System）」により示した「教員として求められる資質能力に関するディプロマ・ポリシーの事項」と「教職に関する科目」との定量的対応関係を基に自己評価シートを分析し、それを学生による自己評価と比較することで、それ以降の履修に関する指導を行います。

3．学修成果の評価

試験・レポート等に基づき、知識・理解に関する学修成果の到達度を厳格に評価します。
演習・実習での活動内容・成果物等に基づき、実践力や協働力・コミュニケーション能力に関する学修成果の到達度を評価します。
4年間の学修成果は、4年次までの履修科目と公立学校で行う「教育実習（応用）」、「卒業研究」及び「教職実践演習」によって、総括的に評価します。