理学部 物理・情報科学科
山口大学理学部では、次のことを目標とし、数理科学科、物理・情報科学科（物理学コース・情報科学コース）、化学科、生物学科、地球圏システム科学科（地域環境科学コース・環境物質科学コース）の5学科において、それぞれディプロマ・ポリシーとカリキュラム・ポリシーを掲げ教育を行っています。
- 幅広い教養と自然科学分野の専門知識を身につける。
- 物事に対し論理的な考察ができ、柔軟な発想ができる能力を身につける。
- 基礎科学の分野に限らず、応用的な分野でも社会に貢献できる能力を身につける。
1．科目配置
- 全学共通教育科目における教養コア科目、英語科目、一般教養科目、専門基礎科目では、各自が高等学校卒業までに得た知識・技能をもとに、社会に出た後に最低限必要となる汎用的技能、語学力、多文化・異文化に関する知識及び理系の基礎知識を身に付けます（DP1（1））。特に、初年次教育である基礎セミナー及び情報処理科目では、能動的学習に必要となるコミュニケーション・スキルや情報リテラシーなど（DP2（1）、DP2（3））の汎用的技能について学び、少人数体制での実践を通してその重要性を理解します。
- 1年次から2年次後期において、専門コア科目として数学、物理学、情報科学、データサイエンスの基礎科目が配置されており、物理学と情報科学の基盤となる知識を体系的に身に付ける（DP1（2）a）とともに、自然現象をデータに基づいて定量的に捉え、解析するための数量的スキル（DP2（2））を身に付けます。また、サイエンス・リテラシー科目において、論理的に考え、説明するための基本的手法を身に付けます（DP2（1）、DP2（4））。［学部共通基礎科目では自然科学の他分野（化学、生物学、地球科学）の入門的知識を身に付けます。］
- 2年次後期から3 年次において、物理学、情報科学、データサイエンスの専門科目が配置されており、専門コア科目で身に付けた知識をさらに発展させて、より専門性の高い知識及び数量的スキルを身に付けていきます（DP1（2）b、DP2（2））。また、週に1 回の実験・演習科目では、アクティブ・ラーニングを実践し、自らが身に付けている知識をもとに課題解決を行い（DP2（5））、他者にわかりやすく説明する能力を身に付けるとともに（DP2（1）、DP2（4））、グループでの学習を通してチームワークで物事を進める能力を身に付けます（DP3）。
- 4年次には研究グループに所属し、教員の指導のもとで「特別研究」を行います。これまでの学修内容を統合的に用いることで、物理学、情報科学に関する具体的な研究課題に取り組みます。これにより、課題解決のための問題点を自ら発見・解決し（DP2（5））、第三者にその過程を論理的に説明する総合的な学習経験によって、論理的思考力、創造的思考力、及び、実践的なコミュニケーション・スキルを育みます（DP2（1）、DP2（4）、DP4）。さらには、研究室の他者と協同しながら研究を進める経験を通し、チームワーク力を身に付けるとともに、自らの研究内容や成果が社会に与える影響を意識しながら、研究を自律的に推進する経験を通して、倫理観や社会的責任を持って行動できる自己管理力を身に付けます（DP3）。
- 意欲の高い学生に対してはサイエンス実習等の実習系科目が配置されており、それまでに修得した知識・技能を応用する能力や、自ら学修計画を立て、主体的な学びを実践し、わかりやすくプレゼンテーションを行う能力を養います（DP2（1）、DP3、DP4）。
- 意欲の高い学生は分野横断型プログラムを履修し、他の専門分野の知識の一部を身に付けるとともに、広い視野で物事を眺める態度を身に付けます（DP1（1）、DP4）。
2．成績評価・授業改善
- 講義・演習科目については、授業内レポート、小テスト、期末試験（あるいは期末レポート）などに基づき、学修成果の到達度を公正かつ厳格に評価します。
- 実験科目については、プレゼンテーション、実験レポートなどに基づき、学修成果の到達度を公正かつ厳格に評価します。
- 実習科目については、自ら設定した目標に対する達成度とそこに至るまでの過程（計画性、主体性）、プレゼンテーションなどに基づき、学修成果の到達度を公正かつ厳格に評価します。
- 特別研究については、提出された卒業論文に加え、探求する態度、探求に必要な知識・技能を修得する能力、コミュニケーション能力、プレゼンテーション能力などを総合的に判断し、学修成果の到達度を公正かつ厳格に評価します。
- 授業科目ごとに学生による授業アンケートを実施し、 その結果に基づき授業方法の改善を行っていきます。
3．学生指導・学修支援
担任教員が定期的に面談を行い、主体的な学びを実践できるように履修指導を行います。特に、単位取得状況や成績評価指標（GPA）をもとにディプロマ・ポリシーの達成が困難な学生を早期に把握し、学生の学修方法、学修過程のあり方を具体的に指導します。