CP
概要
CP カリキュラムポリシー
【教育学研究科 修士課程 学校臨床心理学専攻】
山口大学大学院教育学研究科では、高度な専門的知識と実践的な応用・研究能力を有し、学校・社会教育ならびに広く社会に貢献できる人材の養成を目的として考案された教育課程にしたがい、教育と研究指導を行います。
［学校臨床心理学専攻］
学校臨床心理学専攻では、子どもを育み、家庭・学校及び地域社会を支援する責務を深く自覚し、学校臨床心理学の専門的かつ高度な資質を備えた専門的職業人を養成するために、「学校教育と臨床実践に関する科目」、「学校教育に関する科目」、「臨床研究に関する科目」、「臨床実践の基礎に関する科目」を体系的に編成し、教育内容、教育方法、学修成果の評価についての方針を以下に定めます。
１．教育課程
学校臨床心理学専攻の教育課程は、１年時に、学校教育に関して「学校教育と臨床実践に関する科目」及び「学校教育に関する科目」を履修し、臨床研究・実践の基礎に関して「臨床研究に関する科目」及び「臨床実践の基礎に関する科目」を履修し、より専門的かつ高度な知識を修得する。２年時は、「学校教育実践研究」及び「臨床心理実習」を履修し、臨床実践の資質の向上と同時に、２年間にわたる「課題研究」により、個々の研究を修士論文としてまとめます。
２．教育内容
「学校教育と臨床実践に関する科目」では、DP１・２・３に対応し、現代社会が抱える学校教育の課題と問題解決に関して心理学・臨床心理学の視点から専門知識を修得することを目的として設定しています。 「学校教育に関する科目」では、DP１に対応し、自らの研究テーマと照合させながら学校教育の課題に対して多面的な分析力を修得することを目的として設定しています。 「臨床研究に関する科目」では、DP１に対応し、臨床研究の計画・分析を探求する基礎知識を修得することを目的として設定しています。 「臨床実践の基礎に関する科目」では、DP１・２・３・４に対応し、臨床実践能力を修得することを目的として設定しています。
３．教育方法
（１）講義・演習では、学校臨床を中心にしながら、臨床実践と連動するように、討論を主体とするように工夫する。
（２）リレー講義や実習指導では、複数の教員が指導・助言を行い、多面的な視野から臨床実践の基礎が修得できるように工夫する。
（３）修士論文指導では、心理系・臨床心理系それぞれの専門性を有する教員が複数で指導するよう工夫する。
４．学修成果の評価
（１）講義と演習では、それぞれのシラバスに記載された評価基準に則して、学修成果の到達度を厳格に評価します。
（２）２年間の学修成果は、修得単位数に加え、実習科目の「学校教育実践研究」、さらに「課題研究」と「修士論文」によって、総括的に評価を行います。
（３）臨床実践の基礎科目となる「学校教育総合研究Ⅰ」・「学校教育総合研究Ⅱ」、臨床実践の実習科目となる「臨床心理基礎実習」・「臨床心理実習」・「学校教育実践研究」の評価は、複数の教員による評価を行います。
【教育学研究科 専門職学位課程（教職大学院） 教職実践高度化専攻】
教職実践高度化専攻では、学校現場の諸課題に関して、理論的・実践的に高度な専門能力を有し、学校現場における指導的役割を担い得る人材を養成するために、授業科目を体系的に編成し、教育内容、教育方法、学修成果の評価に関する方針を次のように定めます。
［学校経営コース］
１．教育課程・教育内容
学校経営コースの教育課程は、DPに定めている４つの力（学校マネジメント力、教職リーダーシップ、コミュニティ・スクール形成能力、学校支援力）を１年次から総合的に学ぶことができるよう授業科目を配置しています。各授業では、学生の主体的学びを推進するためにアクティブ・ラーニングを導入し、課題探求・解決学習、実践的教育を行います。
学校経営コースでは、主にDP１：学校マネジメントに対応した授業として、１年次に「学校組織マネジメント探求」、「学校評価と学校改善」等を、２年次に「学校経営と組織開発」等を学びます。同様に、主にDP２：教職リーダーシップに対応した授業として「教育相談・特別支援教育の理論と実践A」、「生徒指導の実践と課題」等を、DP３：コミュニティ・スクール形成能力に対応した授業として「学校関係法令の適用と課題」、「学外連携・コミュニティ・スクールの理論と実践A」等を、DP４：学校支援力に対応した授業として「教育の制度と政策」、「教育行政インターンシップ」等を学びます。
学校実習総合科目である「教職総合実践Ⅰ」、「教職総合実践Ⅱ」、「教職総合実践Ⅲ」は、DP１～４のすべてに対応しており、学校管理職に求められる力量を６つの観点（組織力向上、人材育成・研修体制、学力向上、生徒指導・教育相談・特別支援教育、校種間連携、地域連携・コミュニティ・スクール）から向上させていきます。
同じく、実践研究科目である「教職高度化実践研究Ⅰ」、「教職高度化実践研究Ⅱ」もDP１～４のすべてに対応しています。各自の教職経験、講義・演習における学び、学校実習等を生かしながら、学校改善プランに取り組むことで探求的実践研究を行っていきます。
２．教育方法
（１）講義・演習では、学校現場における指導的役割を担い得る人材を養成することを意識して、プレゼンテーションや討論を積極的に取り入れた授業を展開します。また、学校長等から直接学ぶことができるような授業を設定しています。
（２）学校実習では、優秀な管理職候補者として成長することを意識して、学校や地域のリーダーとしての資質能力を高め、学校現場における諸課題の解決に向けた実践に取り組めるように、事前、実習中、事後の指導を複数の指導教員で行います。
（３）実践研究では、学校改善プランの計画・実施・検証を通して理論的・実践的に高度な専門能力を獲得できるよう、複数の指導教員で指導します。
３．学修成果の評価
（１）講義と演習では、それぞれのシラバスに記載された評価基準に則して、学修成果の到達度を厳格に評価します。
（２）２年間の学修成果は、修得単位数に加え、学校実習科目「教職総合実践」、実践研究推進科目「教職高度化実践研究」によって、総括的に評価を行います。
（３）学校実習科目である「教職総合実践Ⅰ」・「教職総合実践Ⅱ」・「教職総合実践Ⅲ」、実践研究推進科目「教職高度化実践研究Ⅰ」・「教職高度化実践研究Ⅱ」は、複数の指導教員が評価を行います。
［教育実践開発コース］
１．教育課程・教育内容
教育実践開発コースの教育課程は、DPに定めている２つの力（実践的授業力、自己省察力・実践研究開発力）を１年次から総合的に学ぶことができるよう授業科目を配置しています。各授業では、学生の主体的学びを推進するためにアクティブ・ラーニングを導入し、課題探求・解決学習、実践的教育を行います。
教育実践開発コースでは、主にDP１：実践的授業力に対応した授業として、１年次に「授業技術の理論と実践」、「授業実践高度化演習」や各教科の指導法等を、２年次に「キャリア教育実践演習」や各教科の特論や演習等を学びます。同様に、主にDP２：自己省察力・実践研究開発力に対応した授業として、１年次に「山口県教育の現状と課題」、「生徒指導の理論と課題」等を、２年次に「現代的課題と授業改善の実践I・II」、「カリキュラム開発の理論と実践B」等を学びます。
学校実習総合科目である「教職総合実践Ⅰ」、「教職総合実践Ⅱ」、「教職総合実践Ⅲ」は、DP１と２に対応しており、即戦力としての実践的な授業を立案して実行することができる実践的授業力と、絶えず実践を省察することができる自己省察力を向上させていきます。
同じく、実践研究科目である「教職高度化実践研究Ⅰ」、「教職高度化実践研究Ⅱ」もDP１と２に対応しています。各自の教職経験、講義・演習における学び、学校実習等を生かしながら実践研究に取り組むことで、実践的授業力、自己省察力、実践研究開発力を育成していきます。
２．教育方法
（１）講義・演習では、即戦力として活躍できる高度な授業実践力と展開力を持つ新人教員を養成することを意識して、プレゼンテーションや討論を積極的に取り入れた授業を展開します。また、現職教員等から直接学ぶことができるような授業を設定しています。
（２）学校実習では、新しい学校づくりの担い手となり得る新人教員を養成することを意識して、学校や地域のリーダーとしての資質能力を高め、学校現場における諸課題の解決に向けた実践に取り組めるように、事前、実習中、事後の指導を複数の指導教員で行います。
（３）実践研究では、実践的な授業提案とその実施・検証を通して理論的・実践的に高度な専門能力を獲得できるよう、複数の指導教員で指導します。
３．学修成果の評価
（１）講義と演習では、それぞれのシラバスに記載された評価基準に則して、学修成果の到達度を厳格に評価します。
（２）２年間の学修成果は、修得単位数に加え、学校実習科目「教職総合実践」、実践研究推進科目「教職高度化実践研究」によって、総括的に評価を行います。
（３）学校実習科目である「教職総合実践Ⅰ」・「教職総合実践Ⅱ」・「教職総合実践Ⅲ」、実践研究推進科目「教職高度化実践研究Ⅰ」・「教職高度化実践研究Ⅱ」は、複数の指導教員が評価を行います。
［特別支援教育コース］
１．教育課程・教育内容
特別支援教育コースの教育課程は、DPに定めている３つの力（基礎的課題解決能力、応用・実践的課題解決能力、学校支援力）を１年次から総合的に学ぶことができるよう授業科目を配置しています。各授業では、学生の主体的学びを推進するためにアクティブ・ラーニングを導入し、課題探求・解決学習、実践的教育を行います。
特別支援教育コースでは、主にDP１：基礎的課題解決能力に対応した授業として、１年次に「特別支援教育の基礎と動向」、「特別支援教育モデルケーススタディ」、「行動問題解決支援論」等を、２年次に「特別支援教育開発演習」「特別支援教育コーディネーター校内実践論」等を学びます。同様に、主にDP２：応用・実践的課題解決能力に対応した授業として、１年次に「特別支援教育における教育実践の方法」、「行動問題解決支援演習」等を、２年次に「特別支援教育実践ケーススタディ」、「特別支援教育コーディネーター地域実践論」等を学びます。
学校実習総合科目である「教職総合実践Ⅰ」、「教職総合実践Ⅱ」、「教職総合実践Ⅲ」は、DP１と２に対応しており、特別支援教育に求められる力量を６つの観点（授業力向上、児童生徒理解、教師の役割、ティーム・ティーチング、地域との連携、現代的課題解決）から向上させていきます。
同じく、実践研究科目である「教職高度化実践研究Ⅰ」、「教職高度化実践研究Ⅱ」もDP１と２に対応しています。各自の教職経験、講義・演習における学び、学校実習等を生かしながら、児童生徒や教員、あるいは学校組織の肯定的変容をめざした探求的実践研究を行っていきます。
２．教育方法
（１）講義・演習では、特別支援教育における指導的役割を担い得る人材を養成することを意識して、プレゼンテーションや討論を積極的に取り入れた授業を展開します。また、管理職経験者等から直接学ぶことができるような授業を設定しています。
（２）学校実習では、特別支援教育に秀でた新人教員、管理職候補者（現職院生）として成長することを意識して、学校や地域のリーダーとしての資質能力を高め、学校現場における諸課題の解決に向けた実践に取り組めるように、事前、実習中、事後の指導を複数の指導教員で行います。
（３）実践研究では、児童生徒や教員、あるいは学校組織の肯定的変容のための計画・実施・検証を通して理論的・実践的に高度な専門能力を獲得できるよう、複数の指導教員で指導します。
３．学修成果の評価
（１）講義と演習では、それぞれのシラバスに記載された評価基準に則して、学修成果の到達度を厳格に評価します。
（２）２年間の学修成果は、修得単位数に加え、学校実習科目「教職総合実践」、実践研究推進科目「教職高度化実践研究」によって、総括的に評価を行います。
（３）学校実習科目である「教職総合実践Ⅰ」・「教職総合実践Ⅱ」・「教職総合実践Ⅲ」、実践研究推進科目「教職高度化実践研究Ⅰ」・「教職高度化実践研究Ⅱ」は、複数の指導教員が評価を行います。